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活動

ハブ|2010-12-14 19:20

グリーンピースの活動、キャンペーン紹介

オーシャンズ6 3.11から立ち上がった虹の戦士たち

ハブ|2013-04-18 17:12

3.11を機に立ち上がった虹の戦士たちにお話を伺いするインタビューシリーズです。虹の戦士になるのに、特別な資格は要りません。環境や、周りの人を思って行動する時、人は誰もみな虹の戦士です。みなさんも今日から、虹の戦士の仲間入りをしませんか?

問題点と解決策

ハブ|2010-12-15 18:20

私たちの大切な海をまもるための解決策

一週間、魚食べずに過ごせる?

記事|2013-02-07 13:00

「1週間魚を食べなくても過ごせる」と答えたあなた!こんなものにも、魚が使われています。知っていましたか?

2016/01/27 「お魚スーパーマーケットランキング5」発表:イオン首位維持、持続可能なビジネスモデルへの転換が急務

プレスリリース|2016-01-27 12:00

国際環境NGOグリーンピース・ジャパンは本日、国内大手スーパーマーケット5社(イオン、イトーヨーカドー、西友、ダイエー、ユニー)に対し行ったアンケート調査をもとに、魚介類の調達方針の持続可能性を評価する「お魚スーパーマーケットランキング」の第5版を発表しました(注1)。アンケートは2015年12月18日から2016年1月8日にかけて実施し、5つの質問項目(過剰漁業における「問題意識」、取り扱う魚介類の「調達方針」、「持続可能性」、「トレーサビリティー」、「情報公開」)を調査しました。今回の...

2016/07/13 産卵期太平洋クロマグロの販売を半数以上の企業が問題視 資源回復のため、産卵期の保護ルールが急務 ーースーパー・生協・デパート・回転ずしの20社にアンケ...

プレスリリース|2016-07-13 16:00

国際環境NGOグリーンピース・ジャパンは本日、国内大手のスーパーマーケット・生協5社、デパート5社、回転ずしチェーン10社を対象とした「産卵期の太平洋クロマグロの取り扱いアンケート調査」の結果を発表しました(注)。回答のあった16社のうち、半数以上の11社が産卵期の太平洋クロマグロの取り扱いは資源量減少に影響すると認識しつつも、販売を中止すると答えた企業はありませんでした。主な調査結果は以下の通りです。

2016/08/29 絶滅に瀕する「太平洋クロマグロ」救済のため 共同声明をWCPFC北小委員会に提出 〜グリーンピースとピュー・チャリタブル・トラスト、2年間の漁獲停止を提言〜

プレスリリース|2016-08-29 11:20

国連の総合協議資格を有する国際環境NGOグリーンピースは、米民間助成団体のピュー・チャリタブル・トラストと共に、本日8月29日(月)より開催されるWCPFC(中西部太平洋まぐろ類委員会)第12回北小委員会(注1)に対し、共同声明を発表しました。2014年に絶滅危惧種に指定された「太平洋クロマグロ」の乱獲を終わらせるため、全ての商業的漁獲を2年間停止する措置を直ちに実施するよう要請しました。

2016/09/02 グリーンピース声明:太平洋クロマグロ資源保護先送りに強い懸念 日本政府提案の太平洋クロマグロ緊急漁獲規制、合意に至らず ーWCPFC(中西部太平洋マグ...

プレスリリース|2016-09-02 14:30

国際環境NGOグリーンピース・ジャパンは、2016年8月28日(月)から9月2日(金)まで開催されていたWCPFC(中西部太平洋まぐろ類委員会)第12回北小委員会の閉幕を受けて、本日声明を発表しました。本会議で議論の焦点とされた太平洋クロマグロの保護管理措置に関して、日本政府が提案する緊急漁獲規制は、他の参加国に受け入れられず合意に至りませんでした。また、長期回復計画も具体的な進展がないまま閉幕しました。

2016/09/16 Civil society condemns court ruling on US’ Okinawa military base as...

プレスリリース|2016-09-16 18:30

Okinawa, 16 September 2016 - The Japanese central government today won a court case against Onaga Takeshi, governor of Okinawa prefecture, which effectively clears the way for the relocation of the Futenma U.S. military air base to Henoko.

2016/09/16 辺野古訴訟判決で国側が勝訴ーー問われる地方自治と民主主義

プレスリリース|2016-09-16 18:30

16日、沖縄県名護市辺野古の埋め立て承認取り消しを巡る違法確認訴訟で国側の勝訴を受け、市民団体は民主主義と地方自治の危機であると強く批判しました。

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