記事 - 2016-11-11
海の生態系を守るため、グリーンピース・ジャパンでは、過剰漁業を解決するための活動をしています。その一環で、国内大手のスーパーマーケットに対し、2011年から5回にわたってシーフードの調達方法がサステナブルであるかをアンケート調査し、結果をランキング形式で発表してきました。
最新版『お魚スーパーマーケットランキングVol.6』 は11月21日に発表予定、対象企業は、生協とスーパー14社です！
Vol.5では、絶滅危惧種の取り扱い状況に進展がありました。例えば、イオンが産卵期の太平洋クロマグロの取り扱いを削減、西友がアメリカウナギの取り扱いを中止しました。
Vol.4では、イオンとイトーヨーカドーが調達方針を初めて明文化し、一般に公開したことが大きく評価されました。
各社が環境に配慮をしない薄利多売・大量販売に問題意識を持ちはじめ、持続可能な調達方針を導入する企業も出てきました。ですが、マグロやウナギのように、その多くが日本で消費される魚が絶滅危惧種になるばかりか、今やサバやイワシなどのおなじみの魚も資源の減少が心配されています。
問題は乱獲だけではありません。私たちが安さを追求するあまり、その陰には、強制労働などの倫理的な問題や違法な漁業があることも分かっています。
漁獲してからスーパーの棚に並ぶまで、誰がどんな方法で獲って、誰の手を経て商品になったのか、誰もが分かるようにするシステムが必要です。そして、海と人に配慮したサステナブルシーフードを選ぶための調達方針と基準の設定も求められています。
2020年には東京オリンピック・パラリンピックの開催を控え、世界の注目が集まる日本。類まれな魚食文化を持つ国として、また世界最大クラスの魚介類消費国・輸入国として、サステナブルシーフードへの理解と需要を高める時が訪れています。
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