寒波が襲来しています。世界には日本より寒い国は少なくありませんが、家の中の話となると、先進国の中で日本ほど室内が寒い国はないと考えられています。近年、「家の中の寒さ」が私たちの健康を損なう深刻な要因となっている可能性が注目され始めました。日本でも住居の省エネ基準適合の義務化や断熱基準等級の見直しが行われています。
住まいの暖かさと健康がどのように繋がっているのかを、すぐできる断熱対策とあわせて紹介します。
| ▼この記事を読むとわかること > 部屋の寒さが健康被害をまねく > 室温が低いことで起こる健康被害 > 住居の断熱性能の大切さ > 日本に今ある家の8割以上は断熱基準を満たさない > 窓がポイント！ 今すぐできる3つの断熱対策 |
部屋の寒さが健康被害をまねく
朝起きて暖房を入れる前の部屋は何℃くらいですか？
もしも18℃を下回っているようなら注意が必要です。家の中が寒いことや、部屋ごとの温度差が大きいことが健康に及ぼす負の影響が、近年の研究で明らかになっています。
WHO（世界保健機構）は冬場の室内温度を18℃以上にするよう強く勧告していて、とりわけ高齢者や子ども、慢性疾患の患者には、さらに部屋を温めることを推奨しています*1。部屋の寒さは健康被害に繋がる危険因子として深刻に捉えられているのです。
イギリスにはもっと明確な室内温度についての規定が存在します。保健省が設ける「住宅の健康と安全の評価システム（HHSRS）」に人が健康でいられる温度が21℃前後であることがはっきりと謳われ、16℃以下になると健康リスクが高まるとされています*2。
実際に日本でも、死因のトップである心疾患（2位）と脳血管疾患（4位）*3は寒い時期に増加しています。しかし、冬季の死亡増加率は気温の低い地域で上がっているわけではありません。2011年から10年間の、心疾患と脳血管疾患を含む冬季死亡増加率が全国で最も大きかったのは栃木県で、その数は北海道の2倍を超えていました。比較的温暖な気候の地域で冬季死亡増加率が大きくなっていることがわかっています。
統計が語るのは住宅の断熱性能の重要さです。専門家は北に位置する住宅に比べて、温暖な地域の住宅の断熱化が進んでいないことが健康被害に繋がっていると指摘しています*4。
室温が低いことで起こる健康被害
室内温度が健康に及ぼす影響の中でも特に目立つのは血圧への作用です。起床時に部屋の温度が低いほど血圧が高くなることがわかっています。 具体的には室温が10℃低いと血圧は7.3mmHg高くなり、高齢者になると血圧上昇の幅はさらに大きくなるといいます*5。
血圧は健康のバロメーターです。厚生労働省は40～80歳代の人々の最高血圧を平均4mmHg低下させることで、脳卒中死亡数を年間約1万人、冠動脈疾患での死亡数を年間約5,000人減少させることができると推計しています*6。
部屋の寒さが人の活動性を奪っているという点も見逃せません。断熱改修を施した家では、その家に住む人がより活動的になるということがわかっていて、部屋が暖かくなることで、居住者の身体的な活動時間は1日につき平均で22〜34分も増えていました*6。
また、近年では脳と室内気温の相関についての研究が進められています。冬季の居間室温が低い家と比べ、室温が1℃高い家の居住者の脳神経が2歳若かったという報告も見られました*6。
住居の断熱性能の大切さ
扉の壊れた冷蔵庫を想像してください。いくら中身を冷やそうとエネルギーを使っても、きちんと閉まらない冷蔵庫では、飲み物や食べ物がしっかり冷えることはありません。日本の住宅の多くで同じことが起こっています。
日本では、住宅の性能表示の一つとして断熱の等級が設けられていますが、1999年に設けられた「等級4」が最高断熱基準とされ、23年もの間それ以上の等級は存在しませんでした。
家を建てる時に守らなければならない断熱に関する決まりがなかったこと、そして反対にどれだけ断熱性能が優れている家も等級4に分類するしかなかったことが、日本の住宅の断熱性の遅れに繋がってしまっていたのです。
そんな中、パブコメなどを使った市民の力強い後押しや、住宅業界、環境団体などの要請があって、昨年2022年になって5〜7の断熱等級が新しく設けられることになり、6月には建築物省エネ法の改正案が成立しました*7,8。
家を建てる際に基準以上の断熱を施すことを義務付ける法律改正が行われ、2025年度からはすべての新築の建物に断熱材の厚さや窓の構造などを定めた「省エネ基準」を守ることが義務付けられます。これは市民、専門家、事業者らが力をあわせてアクションを起こした成果です。
断熱等級4と比べると、等級6では熱の漏れにくさは倍近くになりますが、世界的にみると等級6でやっと欧州各国の住宅基準と並ぶといわれています。
日本に今ある家の8割以上は断熱基準を満たさない
住宅の断熱についてのルールが大きく変わったことで、日本でも冬にはしっかりと暖まり、夏は涼しさが続く家が増えていくはずです。
しかし、家は末長く住むために建てられるもの。日本の住宅の平均利用期間も世界的には短いとはいえ約30年あり、今現在は断熱基準に満たない住宅に住んでいる人がほとんどです*9。
日本国内には新築以外の既存住宅が現在約5,000万戸ありますが、そのうちの87%が新たに決まった省エネ基準を満たしていません*10。
法律改正にあわせて、公的な住宅の省エネ化支援が強化されることが決まり、家の購入や新築、リフォームや窓の取り替え時にも、断熱や省エネに関わる条件を満たすことで、補助金がもらえたり、税金が安くなったりします。予約を含む補助金交付申請の受付が2023年3月下旬から始まる予定です。計画的に助成制度を活用しましょう。
住宅省エネ２０２３キャンペーンの開始について | 報道発表資料 | 環境省
窓がポイント！ 今すぐできる3つの断熱対策
助成制度が強化されるとはいえ、賃貸住宅に住む人も多く、かかる費用も小さくないので、リフォームや窓の交換はそんなに気軽にできることではありません。すぐに大掛かりな工事を決断しなくても、DIYで手軽に試すことができる簡易的な断熱にも確かな効果があることがわかっています*11。
家の中で最も熱の出入りが大きいのは窓。日本で一般的に使われてきた断熱性能のない窓の場合、暖房の熱の58％が窓から漏れ出しているといわれます*12。
窓を重点的に見直すことは効率の良い断熱対策なのです。今すぐにできる簡単で効果の高い窓の断熱対策を3つ紹介します。
・窓のガラス面に断熱シートやフィルムを貼る
厚みのある素材、光を取り入れるフィルム素材、水貼りタイプや吸着タイプとさまざまな種類があるので、部屋の窓にあわせて断熱シートを選びましょう。ガラス面の大きさをメジャーで測り、シートのサイズを窓にあわせて切ってから貼り付けます。
・サッシの隙間に隙間テープを貼る
アルミサッシの窓枠や経年劣化したレールには、思いの外隙間が空いているものです。手をかざして冷気や風が感じられる場合には隙間テープで埋めることができます。
上下のレール部分には窓の開閉を妨げないように毛足のあるモヘアタイプ、戸当たり（窓を閉めた時に窓が当たる窓枠部分）にはスポンジタイプを使い分けることでより機密性が高まります。
一度ごく短く切った隙間テープを貼ってみて、窓の開け閉めに干渉しないかをチェックしてから四辺に取り掛かると失敗しにくいです。
・カーテンを、厚手にする／窓を覆いきる十分な丈のものに変える
断熱、または遮熱効果のある素材を選び、裾を上げすぎないようにし、サイズの大きめなものを選ぶと、カーテンが室内と屋外の熱移動を防いでくれます。
生活動線に沿った断熱はヒートショック防止にも効果的です。
ヒートショックとは
また、断熱は健康問題以外にも、省エネ、節電、家計負担の軽減に繋がり、結露を抑制することで、カビ、ダニの発生を防ぎ、住宅の寿命も伸ばしてくれます。
健康的な暮らしなくしては、環境のための省エネや節電の努力も生まれません。
住まいからのCO2排出量は全体の16%を占めています*13。断熱は快適かつ健康的な暮らしの中でエネルギー消費を減らすことができ、気候変動に対する基本的で重要なアプローチであるといえるのです。
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