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グリーンお買い物ガイド:お魚編

記事|2013-12-13 18:00

グリーンピースから、お買い物アプリ「グリーンお買い物ガイド」が誕生しました。第一弾は、お魚編。普段のお買いもの、何を基準にしていますか? 「グリーンお買い物ガイド」には、環境と、わたしたちの健康を守ることにつながる食品を選ぶための情報がぎっしり詰まっています。

【ソラライズふくしま】0円サポーターに登録する

アクション|2015-10-22 20:00

「ソラライズふくしま」は、太陽の力で電気を発電し、サステイナブルな暮らしを福島へ、そして福島から全国へ広めるプロジェクト。第一弾のプロジェクトは、福島県三春町にある、地域と農家のためのコミュニティショップに、クラウドファンディングで太陽光パネルを設置します。

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Take action

マグロの赤ちゃんを守って! Save My Baby

アクション|2015-06-21 10:00

「消費者がお手頃価格で買えるから」という理由で、今、産卵期(妊婦)の太平洋クロマグロが日本海で乱獲されています。繁殖できるオトナの太平洋クロマグロは残りわずか4%。そんな中、子どもを産むために産卵場に戻ってきたお母さんマグロを狙った漁が今年も始まっています。

海をまもる

ハブ|2017-10-23 15:00

海の環境をまもるため、地域の漁業復興のため、消費者が安心して口にできる魚介類の流通のため、次世代にも魚を残すため、グリーンピースが行っている活動をご紹介するページです。

2018/06/04 グリーンピース調査:絶滅が心配されるニホンウナギ、大手小売業の不透明な調達と大量廃棄の実態が明らかに

プレスリリース|2018-06-04 12:15

国際環境NGOグリーンピース・ジャパン(東京都新宿区、以下グリーンピース)は本日4日、昨年9月から今年1月にかけて大手小売業18社(うち16社が回答)を対象に行なった、ウナギ加工品(以下蒲焼き)の調達に関するアンケート調査と、各社が販売した蒲焼きのDNA検査結果を発表しました。調査から、ウナギの調達はサプライチェーンが不透明で、トレーサビリティに重大な欠陥があること、また、ニホンウナギは絶滅危惧種であるにもかかわらず、処分量の回答があった5社だけでも昨年販売実績で、約2...

2018/10/15 水産庁に南極海保護区の設立を呼びかけ、205万377人の署名を提出

プレスリリース|2018-10-15 11:13

国際環境NGOグリーンピース・ジャパン(以下、グリーンピース)は、本日10月15日、水産庁の水産庁資源管理部 参事官の諸貫秀樹氏と面会し、180万平方キロメートルに及ぶ地球最大の南極海保護区の設置を求める国際署名205万377人分(注1)の市民の声を届けました。

2018/11/2 南極の海を保護する責任を怠るーーグリーンピース、南極の海洋生物資源の保存に関する委員会を強く批判

プレスリリース|2018-11-02 23:28

【オーストラリア・タスマニア州ホバート、11月2日(現地時間)】国際環境NGOグリーンピース・インターナショナル(本部)は、ホバートで行われた「南極の海洋生物資源の保存に関する委員会(CCAMLR)」の会議で、広大な南極海保護区設立の合意に至らず、同委員会がその責任を怠っていることを強く批判しました。CCAMLRに参加する24の加盟国とヨーロッパ連合(EU)のうち、22の代表団と世界中の約300万人の市民が、南極海保護区設立に賛同していました(注1)。

2018/05/25 グリーンピース新調査:台湾の大手水産商社、人権侵害に関与 グローバルなサプライチェーンに深刻な影響

プレスリリース|2018-05-25 16:00

国際環境NGOグリーンピース・東アジアは24日(台北時間)、新レポート『Misery at Sea(海上の悲劇)』を発表し、大手水産商社 Fong Chun Formosa Fishery Company(FCF)を含む、台湾の遠洋漁業の人権侵害への関与が明らかとなりました。これは、台湾水産業者のグローバルなサプライチェーンに深刻な影響を及ぼす事態であり、台湾政府が人身売買や強制労働の取り締まりを怠っている現状も明示しています。

2018/06/1 水産資源の持続的な利用を推進する NGO など 8 団体が 「IUU 水産物の輸入及び国内における漁獲・流通の防止策に関する共同提言」を表明...

プレスリリース|2018-06-01 22:00

IUU 漁業対策フォーラム(WWF ジャパン、株式会社シーフードレガシー、セイラーズフォーザシー日本支局、国際 環境 NGO グリーンピース・ジャパン、オーシャン・アウトカムズ、トラフィック、ザ・ネイチャー・コンサーバンシー、 GR Japan株式会社)は、深刻化する IUU(違法・無報告・無規制)漁業対策として日本政府が導入すべき対策、制 度のあり方を提案するものとして、「IUU 水産物の輸入及び国内における漁獲・流通の防止策に関する共同提 言」を発表しました。

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