国際環境NGOグリーンピースは、2014年9月1日より福岡県福岡市で開催されるWCPFC（中西部太平洋まぐろ類委員会）北小委員会を前に、今回の会議で争点となる太平洋クロマグロの取り扱いについて8月1日から26日にかけて国内大手スーパーマーケット15社にアンケート調査を実施し、結果を8月27日に発表しました。
本調査により、既に初期資源の約4％（※2014年執筆当時の数値）にまで激減した同種の資源に、スーパーマーケットの薄利多売が深刻な影響を与えている実態が明らかになりました。
本調査では、15社中回答のあった13社全社が「未成魚の取り扱い有り」と回答しました。また、産卵親魚についてはダイエー、西友、マルエツ、オークワの4社を除く9社が「取り扱い有り」と回答しています。産卵経験のない未成魚（30㎏以下の個体）や、卵を宿している産卵親魚の大量漁獲は、再生産サイクルに与える影響が大きく、太平洋クロマグロの激減に直結しています。
しかし、多くのスーパーマーケットは「天然」「国産」の本マグロ(クロマグロの通称)を安価に多く販売するために、持続性を無視して未成魚や産卵親魚を調達していることが明らかになりました。