#Trashless

グリーンピースは、世界規模の環境問題に取り組む国際環境NGOです。「脱原発」と「自然エネルギーの確実な導入」、そして「持続可能な漁業と農業の実現」を最優先に、消費者や生産者とともに、企業や政府に働きかけています。特定の政治家や候補者ではなく脱原発を目指す活動を応援します。

  • 食と農をまもる
  • 海をまもる
  • エネルギーを変える

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最新情報

 

2018/04/11 Joint Statement NGOs call on Japanese Government to: Comply with CITES...

プレスリリース|2018-04-11 12:29

Tokyo, April 11, 2018 - Greenpeace Japan, together with other 14 NGOs issued a joint statement to call on Japanese Government to comply with CITES and stop distributing Sei Whale meat.

2018/04/10 NGOs Sound the Alarm on Japanese Banks’ Continued Coal Financing

プレスリリース|2018-04-10 11:00

Tokyo, April 9, 2018 - 350.org Japan, joined by Rainforest Action Network (RAN) and Greenpeace Japan, drew attention to Japanese banks' persistent coal financing through a series of announcements ahead of the Responsible Investor Asia 2018 (RI...

2018/04/09 世界に広がる金融の脱炭素化 引き続く邦銀の石炭への投融資にNGOが警鐘

プレスリリース|2018-04-09 18:00

4月10日より東京証券取引所で開催される、「RI(責任投資)アジア2018(Responsible Investor Asia 2018)」に先駆けて、環境NGO レインフォレスト・アクション・ネットワーク(RAN)、 国際環境NGOグリーンピース・ジャパンおよび国際環境NGO 350.orgの日本支部(350.org Japan)の3団体は、世界の金融機関や投資家、事業会社の間で急激に広まっている「脱炭素化」への動きに対して、日本の銀行が遅れをとっていることについて喚起を促しました。 ...

2018/03/29 『お魚スーパーマーケットランキング7』発表 ーー個別の取り組みは進展も、絶滅危惧種は販売継続。 揺らぐ持続可能性の定義

プレスリリース|2018-03-29 14:00

国際環境NGOグリーンピース・ジャパン(東京都新宿区、以下グリーンピース)は本日29日、国内大手スーパーマーケット15社の「持続可能な魚介類の調達方針」を調査した『お魚スーパーマーケットランキング7』(注1)を発表しました。調査の結果、持続可能な魚介類の調達の柱となる調達方針を策定し、公開しているのは、イオン、イトーヨーカドー、コープデリの3社のみでした。前回の調査後、新たに調達方針を策定・導入したスーパーマーケットはなく、全体的に大きな進展はありませんでした。

2018/03/19 Ignoring the UN recommendation is not acceptable -- Fukushima mother tells...

プレスリリース|2018-03-19 23:30

Geneva, March 19 2018 - The Japanese government must immediately take measures to fully implement the Fukushima recommendations accepted today at the United Nations Human Rights Council (HRC), an evacuee mother from the nuclear disaster and...

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