遺伝子組み換え作物は飢餓を救わない！ 救うのは、遺伝子組み換え作物の種を販売する企業の利益だけ


FAO（国連食糧農業機関）が定義つけたWorld Food
Day（食糧援助の日）である10月16日が近づいてきました。G8洞爺湖サミットでも話題となった「食糧危機」。世界の半分が飢えに苦しんでいます。飢
餓やこれから起こりうる気候変動に対応できるような、農システムと食料の供給は将来へとつなぐための大きな課題です。

遺伝子組み換え作物は、これまでに自然界では誕生しえなかったまったく新しい生命体をつくりだしました。私たちは、これまでに数多くのおろかなことを繰り返し、生物を絶滅に追いやっていますが、遺伝子組み換え生命体の生態系への影響はとてつもないリスクを引き起こす可能性が潜んでいます。生態系全体への汚染はすでに現実となり、環境や私たちの健康を脅かすだけではなく、世界中の農民たちのなかには、経済的損害を被っている人たちもいます。

遺伝子組み換え種子の8割以上の特許を保持するアメリカに本社を置く農薬会社モンサント社。このモンサント社は、ベトナム戦争で枯葉剤をつくった会社でもあることは決して忘れてはなりません。日本でも穀物価格があがり、食品メーカーも苦しい選択を迫られているとき、利益をますます上げているのが、この種を開発した会社です。遺伝子組み換え作物の種は一部の企業に買い取られ、種を保存する権利は農民から奪い取られてしまいます。種の支配は、つまり種からできるすべての支配――食料への支配とつながっています。

遺伝子組み換え作物は世界４カ国でそのほとんどが作付けされ、10年以上続いていますが一向に飢餓を救う兆しすらみえません。　

グローバル化をこのまま推し進めて、自由化貿易により食糧危機を打破できると考える先進国的考えの基に発信する「世界食料デー」に対抗し、日本のNGOはアジア近隣の国々とともに「もうひとつの世界食料デー」と名を打ち、それぞれの団体が各々できる活動を10月16日に行います。

グリーンピースは、食糧危機を本当に引き起こした引き金について考えることの出来るセミナーに賛同しています。

遺伝子組み換え食品の安全性に強い抵抗を覚えるフランスからのメッセージ映画も上映されます。

詳しくは主催団体「遺伝子組み換え食品いらない！キャンペーン」「NPO法人日本消費者連盟」「脱WTO/FTA草の根キャンペーン」「NPO法人日本有機農業研究会」の案内をご覧下さい。