ゼロから学ぶ食と環境問題

食べることは、私たち人間にとって不可欠、そして大切なことです。

食にまつわる営みーー耕し育てることは、私たちの生活や地域そのものを耕し育て、豊かな文化を形づくってきました。しかしいつからか経済的利益優先の巨大なシステムが、食の生産から私たちの食卓までを支配しています。そして、このシステムのもとで拡大している工業的な農業や畜産は、自然や生物多様性を壊し、私たちの健康をも害する脅威になっています。食と農業を本来あるべき姿ーー自然環境や多様な生きものと共存する生態系農業へとシフトしていくべき時が来ています。

食卓と環境問題のつながり

日本で暮らす私たちの多くは、肉を毎日のように食べています。1960年、一人当たりが食べた肉は年間わずか3.3kgでした。しかし、外食を中心に肉の消費量は年々増加しており、2019年度には肉の消費量は一人当たり年間33.2kgを更新して過去最高となり、1960年に比べると10倍にまで増えています。日本だけでなく世界でも、人口増加や途上国の経済成長に伴い、肉の生産量・消費量は増え続けています。そんな私たちの肉食を支えているのが「工業型畜産」です。食肉生産企業が、まるで工業製品を作るかのように、大量の家畜を集約的に飼育して出荷し、世界の肉の消費を支えています。

農業も、食肉同様に工業的な手法が進んでいます。企業が主導し、広大な面積の畑で、単一作物を化学肥料や化学合成農薬をたくさん使って育て、効率的にたくさんの穀物や野菜を供給しています。

広大な土地、膨大な量の水や化学物質、化石燃料に依存する工業型の農畜産は、環境破壊や汚染を伴い、水や土壌の豊かさを損なう原因になっています。生物多様性を害し、作り手や食べる側の人々の健康にも悪影響を与え、気候変動にも大きく加担しています。

工業型農畜産は経済先進国の需要を満たすもので、食料の不足する人々の空腹を満たすことにはつながっていません。10億人の人たちが空腹のまま眠りにつく一方で、10億人もの人口が肥満になっています。食料生産を支える生態系と気候を守りながら、増え続ける世界人口に必要な食料を供給するためにはどうすれば良いのでしょうか。

スーパーであなたが普通に手に取る肉は、森林を破壊しているかもしれません。他の人が食料を得る権利を奪って生産されているかもしれません。誰にとっても必要不可欠な「食べる」ことだからこそ、持続可能でなければなりません。そのためには、これまでのやり方を変える必要があります。

ドイツのスーパーマーケットの肉
ドイツのスーパーマーケットの肉

工業型畜産の抱える
5つの大きな問題

問題点1:森林破壊

家畜の放牧地や飼料の生産のために、世界中で、森林伐採を伴う農地開発が行われています。1960~2011年の50年間で進められた農地拡大の65%が肉や乳製品のためのもので、今現在、畜産に必要な土地(飼料を作るための耕地、放牧地)は、世界の農地面積のうち75〜80%を占める推定されています。

現在、急激な森林破壊が続いているのが、ブラジルのアマゾン熱帯雨林です。ブラジルのアマゾンにおける森林伐採は、放牧地や、主に家畜用飼料になる大豆などの畑の開発が主要因だということがわかっています。近年は開発のための人為的な放火が原因となって、森林火災も頻発しています。1988年に観測が始まってから2018年までの間に、ブラジルのアマゾン森林累計消失面積は日本の国土面積の1.1倍に相当する4,200万ヘクタールに及び、消失率は8.4%に達しています。

ブラジル産牛肉の海外市場への輸出量・輸出額シェアは、拡大の一途をたどっています。日本ではブラジル産牛肉はまだ輸入されていませんが、2019年度輸入実績でブラジル産鶏肉は輸入鶏肉の約75%を占めています。大豆は鶏肉の飼料としても使用されている作物です。現在のような経済先進国の肉の消費が続く限り、熱帯雨林の破壊を止めることは難しいのが現状です。

ブラジル、セラード地域での大豆生産
ブラジル、セラード地域での大豆生産

問題点2:温室効果ガスの排出

畜産は気候変動の加速にもつながっています。現在、家畜による二酸化炭素やメタンガスなどの温室効果ガス排出量(家畜生産に関わる森林破壊等も土地利用の変化を含む)は、世界の温室効果ガス直接排出量の約14%を占めています。これは運輸部門全体の排出量に匹敵します。人口増加と大量消費文化の拡大によって、食料の生産量と廃棄量が増え、肉中心の食生活も拡大しています。このままいくと、動物性食品に関連する温室効果ガス排出量の割合は増え続けることが予測されます。畜産関連の排出量抑制は、気候変動を止めるためすぐに対処が必要な重要課題といえます。

出典:グリーンピース報告書『less is more』p.18 Foley, J. A., et al. 2011. Solutions for a cultivated planet. Nature, 478: 337–342. 7. Stoll-Kleemann, S. & Schmidt, U. J.. 2017. Reducing meat consumption in developed and transition countries to counter climate change and biodiversity loss: a review of influence factors. Regional Environmental Change, 17: 1261–1277.
出典:グリーンピース報告書『less is more』p.18 Foley, J. A., et al. 2011. Solutions for a cultivated planet. Nature, 478: 337–342. 7. Stoll-Kleemann, S. & Schmidt, U. J.. 2017. Reducing meat consumption in developed and transition countries to counter climate change and biodiversity loss: a review of influence factors. Regional Environmental Change, 17: 1261–1277.

問題点3:水汚染と水利用

家畜の排せつ物が水路に排出され続けると、海洋や河川における窒素とリンの濃度が高まります。すると特定の藻が大量発生しやすくなり、藻が分解される過程で水中の酸素が大量に使われ、一帯は貧酸素、無酸素水域=デッドゾーンになることがわかっています。酸素が欠乏しているデッドゾーンでは、その名の通り一部の微生物を除き生きものが生息することはできません。1960年代以降、デッドゾーンの数は10年ごとにおよそ 2倍ずつ増えてきたと考えられています。

水資源の枯渇も深刻です。世界で生産される作物の30%超は家畜用飼料です。飼料栽培に費やす水含め、畜産には作物の栽培よりも何倍もの水が必要です。たんぱく質1gあたりを比べると、牛肉の生産に必要な水は、豆類の生産に必要な水の6倍にもなります。飢えと水不足に苦しむ人たちがたくさんいる一方で、家畜のためにたくさんの土地、水、作物が費やされているのが世界の現状です。

干ばつによる壊滅的被害を受けたフィリピンのトウモロコシ畑
干ばつによる壊滅的被害を受けたフィリピンのトウモロコシ畑

問題点4:生物多様性の喪失

農畜産による集約的な土地利用は、生物多様性の喪失に大きな影響を与えています。多様な生きものがすむ森を伐採して、単一作物の畑に変えたり、家畜の放牧地にしたりすると、それまで森にいた動植物が同じ場所で生きていけないことは容易に想像できるでしょう。農畜産による集約的な土地利用と生物多様性の喪失の間には強い相関関係があります。絶滅の危機にある陸生の鳥類・哺乳類の全種の約80%は、生息地がなくなる危機にさらされていて、その原因は農業(飼料の生産含む)であることが報告されています。

ブラジルのエスピリトサント畜産農場の牛
ブラジルのエスピリトサント畜産農場の牛

問題点5:人間の健康への影響

近年の研究で、赤肉(牛肉、豚肉、羊肉、ヤギ肉)の過剰な消費は、人の健康にさまざまな悪影響を与えることが報告されています。多くの調査結果は、赤肉の代わりに野菜や果物、全粒穀物、ナッツ類を摂取することが、健康に有益な影響を与えることを示しています。これらは、健康に有益であると同時に、環境にもやさしい食事です。

工業型畜産で生産された肉は、直接的に人間の健康に悪影響を与えることもあります。工業型畜産は、過密な飼育によって病気が広がりやすいため、予防的に抗生物質を飼料に混ぜて与えるのが一般的です。抗生剤耐性を持った菌が、家畜を扱う人に感染症を引き起こす場合があります。

出典:<a href='https://www.greenpeace.org/static/planet4-japan-stateless/2020/03/aae26b88-lessismore_jpfin.pdf' target='_blank' rel='noreferrer'>グリーンピース報告書『less is more』</a>p.25  GLOPAN, 2016. Global Panel on Agriculture and Food Systems for Nutrition. 2016. Foresight report: Food systems and diets: Facing the challenges of the 21st century. London, UK. 132 pp
出典:グリーンピース報告書『less is more』p.25  GLOPAN, 2016. Global Panel on Agriculture and Food Systems for Nutrition. 2016. Foresight report: Food systems and diets: Facing the challenges of the 21st century. London, UK. 132 pp

過剰な農薬の使用が
土、水、大気を汚染する

世界の主流は化学農薬を大量に使用する農業システム

化学農薬は、環境の生態系バランスを崩し、標的でない生きものにも悪影響を与えます。益虫をも殺してしまう化学農薬に比べ、生態系に配慮した農業のほうが有効な害虫駆除が行えるという研究結果が増えているにも関わらず、世界における化学農薬の使用量は増加し続けています。農地に撒いた農薬のうち、実際に農作物にかかるのはごく一部に過ぎず、ほとんどは周囲の土壌や水、大気に拡散します。現在農薬の散布によって世界の陸地の地表水のうち43%が、農薬で汚染される危険にさらされています。

ヨーロッパは、農薬消費量の多い地域ではありませんが、輸出貿易額は世界で一番多い地域です。このことから、経済先進国企業の製造した農薬が途上国で消費され、環境を汚染していることがわかります。農薬は一度使い始めるとやめることが難しいという特性を持っており、農薬や化学肥料を大量に使用する農業は、とくに低所得の農家にとって負担が大きくなります。農家は、増え続ける農薬の金銭負担と健康リスクの二方向から負担を強いられています。

出典:農薬使用量の変化 FAOSTAT (Jan 10, 2021) 、世界の陸地の43%で地表水が農薬によって汚染される恐れ <a href='https://www.greenpeace.org/static/planet4-japan-stateless/2020/10/b54f1027-ecofarming_jp_web.pdf' target='_blank' rel='noreferrer'>Ippolito et al., 2015</a>
出典:農薬使用量の変化 FAOSTAT (Jan 10, 2021) 、世界の陸地の43%で地表水が農薬によって汚染される恐れ Ippolito et al., 2015

ミツバチ減少要因と考えられる「ネオニコ系農薬」

1990年代から世界中でミツバチをはじめとする花粉媒介生物の激減が問題になっています。減少要因は複合的なものと考えられ、気候変動や農地利用の変化、特定の病気やウイルスへの感染、そして農薬などが挙げられています。「ネオニコチノイド系農薬(以下ネオニコ系農薬)」に代表される浸透性農薬は、重要な要因のひとつとして欧米を中心に規制進んでいます

殺虫剤の一種であるネオニコ系農薬は、名前の由来となったニコチンに似て、虫の神経に働きかける農薬です。ネオニコ系農薬は水に溶けやすく、植物の体内に浸透して作用します。使うとその植物全体が殺虫性を持ち、茎の汁を吸ったり葉を食べたりした虫の神経を攻撃して殺します。

ドイツ・ゼンデンホルストの養蜂家が見せた死んだミツバチの死骸
ドイツ・ゼンデンホルストの養蜂家が見せた死んだミツバチの死骸

欧米で進む、脱ネオニコ系農薬

国連環境計画(UNEP)は、2011年にハチの減少問題について調査し、野菜や果物の受粉に欠かせないハチを守るため国際的な保護対策が必要であることを提言しています。世界では、ミツバチの減少が顕著に起きている欧米を中心に、ネオニコ系農薬を禁止する動きが加速しています。欧米ではネオニコ系農薬は散布のほか、主に種子にコーティングして使用されてきましたが、そのいずれの用途もすでに禁止され始めています。

・EU全体:2013年ネオニコ系農薬のうち3種類を一部用途で禁止、2018年5月よりほぼすべての用途で禁止した。類似した働きを持つ農薬フィプロニルも2014年1月から同様に禁止した。緊急に必要な場合など例外的使用が各国判断で認められる。一方、フランスのように禁止するネオニコ系農薬の範囲を広げたり、用途を限定したりする加盟国もある。

・フランス:他国に先がけて法規制をしていたフランスでは、段階的な禁止を経て、2018年9月からすべてのネオニコ系農薬と類似のフィプロニルの使用を禁止。

・カナダ:州や市レベルで規制。ネオニコ系農薬で処理した種子を畑全体の50%以内とするなど。2014年、バンクーバー市の公園管理局はネオニコ系農薬を使用する植木を扱う業者と取引をしないことを決めた。

・アメリカ:2019年ネオニコ系農薬を使った製品12種類の登録が取り消された。2018年からメリーランド州で農家などを除く個人によるあらゆるネオニコ系農薬の屋外使用を禁止する州法が施行。2019年にはバーモント州で同様の州法が制定された。市レベルでは使用を禁止、制限している自治体もあり、ポートランド、スカグウェイ郡自治市などは全面的に使用を禁止している。

・台湾:2014年からネオニコ系農薬と類似するフィプロニルのお茶への使用を禁止。

・韓国:2014年、EUに準じネオニコ系農薬3種を期間限定で使用禁止。

・ブラジル:2015年、綿花農場と綿花農場から300m以内で栽培される冬季農作物に対して3種類のネオニコ系農薬と、類似するフィプロニルの使用を禁止。

ドイツの花にとまるミツバチ
ドイツの花にとまるミツバチ

世界に逆行し、規制緩和を続ける日本

日本では、欧州などの動きとは逆に、適用範囲の拡大や新規登録、残留基準の引き上げが続いています。2021年3月現在、ネオニコ系農薬に対する規制は行われていません。

日本でもっともネオニコ系農薬が使われているのは水田でのコメ栽培におけるカメムシ防除です。ミツバチが最も死んでいるのも水田です。

カメムシが若い稲穂の糖分を吸うと、黒い点のある米=斑点米になります。斑点米は、見た目以外には味にも匂いにも影響がなく、精米機で取り除くこともできますが、現在の米の等級制度では、1000粒に2粒斑点米などの着色米が混ざるだけで等級が落ち、買取価格が下落します。カメムシを退治するため、農家はネオニコ系農薬の散布をせざるを得ず、制度に対して米農家から疑問の声が挙がっています。

生活共同組合「コープ自然派事業連合」によると、お米を見た目ではなく食味(美味しさ)で評価して買い取るようにしたところ、農家は無理なく1〜2年でネオニコ系農薬の空中散布をやめることができたといいます。農薬の使用を助長する制度は速やかに見直す必要があります。

ネオニコチノイド系農薬が空中散布される田んぼ。グリーンピース・ジャパン撮影
ネオニコチノイド系農薬が空中散布される田んぼ。グリーンピース・ジャパン撮影

持続可能な未来へ、
「生態系農業」が鍵に

私たちは今、持続可能な食料生産にシフトしていく必要があります。ひとつの答えとなるのが、自然と生物多様性を重視し、最新の科学と技術革新をふまえた「生態系農業(Ecological Farming)」です。生態系農業は決してそれひとつだけの正解ではありませんが、今後の食と農のあり方におけるキーワードとなり得るシステムであるとグリーンピースは考えています。生態系農業を特徴づける7つの原則を見ていきましょう。

生態系農業・7つの原則

1・食料主権

工業型農畜産によって提供される食料は、特定の作物・肉に偏ります。現代の食料生産・流通システムは、作り手からは、食料をどこでどのように生産するかという選択肢を、食べる側の私たちからは何を食べるかという選択肢を、それぞれ奪っています。そして、工業型農畜産を成立させている一握りの大企業ーー畜産飼料や、種子、家畜、化学合成農薬や化学肥料などを販売する企業だけがたくさんの利益を得ています。何を食べるかという選択肢を奪われているにも関わらず、食べ手である私たちはそのことに気づけずにいます。

作り手・食べ手である「人」ひとりひとりが、自分の食料システムの定義をする権利を持っているという考え方が「食料主権」で、生態系農業はこの考えに基づいています。企業の利益最優先となっている現在の食料生産システムを改革し、土地・種子・水・知識・文化などを食料を供給する人々の手に取り戻そうと、世界中で社会運動が起き始めています。

2・農家と地域社会にこそ、きちんと利益を

生態系農業は、作り手が貧困と飢餓に陥っている矛盾を解消し、小規模農家にも安定的な経済利益をもたらします。地域で手に入る自然資源を利用して高品質な作物を生産することで、費用を抑え、利益を確保することができます。多様性に富んだ栽培によって、気象と病害虫によるリスク回避にもなります。

3・生態系農業と食べ物の使途見直しで、食の不均衡を正す

生産量だけで見れば、すでに世界人口をまかなえるだけの食料を生産できています。しかし実際は、飢える人々がいる一方で、肥満や食糧廃棄が行われる地域があり、食の不均衡が起きています。収穫量の少ない地域では、生態系に即した方法で収穫量を増やすこと。食が充分な地域では生産よりも使われ方に目を向け、肉の消費量や燃料生産用農地、食糧廃棄を減らす必要があります。

4・生物多様性

集約的なモノカルチャー(単一栽培)を増やすのではなく、自然界の多様性を中心に置き、自然のしくみを利用しながら栽培を行います。多様な種子を開発することで、生物多様性にリスクを与えずに、気候変動にも対応できます。

5・持続的な土壌の健全性とよりきれいな水

堆肥や有機肥料などによって、土壌の有機物を保ち増やしていきます。水を汚染から守ることにもなり、水を効率よく使用できるようになります。

6・エコロジカルな害虫防除

化学農薬を使わず、益虫や防除に効果のある草をいっしょに植えるなどの方法で、害虫や雑草を制御していきます。

7・回復力のある食料生産

多種の作物を栽培することで、気候変化にも対応できます。有機物豊かな土壌は、干ばつ時にも保水力があり、洪水時には土壌侵食を受けにくいことがわかっています。多様性のある農業は、経済的なリスクの分散にもつながります。

ケニアのエコロジカルファーマー
ケニアのエコロジカルファーマー

グリーンピースの主な取り組み

グリーンピースは2050年までに、動物性食品の生産および消費を世界全体で現状(2013年)より50%削減することををめざし、野菜中心の食生活へのシフトを呼びかけたり、世界のグリーンピースと力を合わせてブラジル政府やファストフードチェーンにアマゾンの熱帯雨林の保護を求める働きかけを行ったりしています。この目標は、生態系農業のビジョンのもとで達成することができると考えています。

日本では、規制のなかなか進まない「ネオニコチノイド系農薬」に対しては、日本国内でのネオニコ系農薬への取り組みについて、調査・報告してきたほか、ネオニコ系農薬が重要視される根拠となっている米の等級検査制度について、農薬の使用を助長する現行の仕組みの見直しを求める活動を行っています。

ネオニコチノイド系農薬を無駄に使わせる等級制度見直しを求めるキャンペーンはこちらから

千葉県で生態系農業に取り組む、小川さんの田んぼ
千葉県で生態系農業に取り組む、小川さんの田んぼ

私たちにできること

action1

プラントベース(野菜中心)の食生活に変えていく

多すぎる肉食の機会を減らし、野菜や果物中心の食生活へと変えていくことは私たち自身と地球の持続可能性をを育むことにつながります。穀物やナッツからも、たんぱく質を摂ることは可能です。世界が肉の消費を減らすことで、食糧の偏りを均衡にし、環境に優しい食糧生産を実現できます。それは例えば、個人の健康が改善し、環境がより健全になるというだけでなく、食を通じて地域や大地と再びつながるような新しい機会をもたらしてくれます。2050年までに世界の肉と乳製品の生産と消費を半分にする目標を達成するには、日本に住む私たちも、肉や乳製品の消費を半分にすることが目安です。

肉を食べる量を減らし、食べる時は持続可能な方法で生産された質のよい肉を選ぶという選択肢を持つことも大切です。

action2

生産者から直接購入する

私たちがまずできることのひとつが、大きな食料生産・流通システムから離れ、食べ物の作り手と出会い、食べ物を作ることへの情熱に触れることです。作り手が直接販売するファーマーズマーケットや直売所、イベントなど手段はいろいろあります。直接会うことが難しい場合には、生産者から直接購入できるネットショップやアプリも普及してきています。新鮮な農産物を作り手から直接購入することは、私たちの口にするものをだれがどこでどう育てているのか、具体的に知ることのできる簡単な方法です。

action3

生ごみを利用した堆肥作りに取り組む

堆肥作りは、ごみを資源に変換する作業です。家で生ごみを堆肥化するほか、学校や市町村に対し、廃棄される食料で堆肥を作るように提言することも大事な活動です。生ごみの堆肥化は、食料システムと土壌をよりよい未来のために作り変える可能性のある作業でもあります。最近は手軽に作れるものから本格的なものまで、自作できるさまざまなコンポスト容器の情報が入手できるようになっています。すぐに始められるキットや優れた製品も開発されており、購入費用の補助を行っている自治体もあります。生ごみがなくなると、ごみの量もごみに関するストレスも大きく減少するはず。おうちエコシステムの運用をはじめてみませんか?

action4

自分で食べ物を育て、食べてみる

食料を自分たちで育てることもできます。ベランダやキッチンの片隅でハーブを育てたり、市民農園などを利用したり、子どもたちの学校で菜園をつくることを提案したりすることもできます。水と太陽と土とが生命を育むー食べ物を育てる小さな行動は、やりがいや、多くの気づきに満ちています。これだけでも食料システムを変えるために必要な最初の画期的なステップといえます。

action5

グリーンピースの活動に参加する

グリーンピースは現在、日本をはじめ、ヨーロッパ、メキシコ、アルゼンチン、東アフリカ、インド、中国、ブラジル、 フィリピンでより良い食料システムをサポートするための活動を行っています。日本では「ネオニコチノイド系農薬」の調査、政府にネオニコ系農薬が重要視される根拠となる米の等級検査制度の見直しを求める活動を行っています。生態系農業を知るイベントに参加したり、署名やボランティアに参加したり、食べ物を私たちの手に取り戻すために、一緒にムーブメントを起こしましょう。

他の問題を知る