2015年に国内大手スーパーマーケット5社（イオン、イトーヨーカドー、西友、ダイエー、ユニー）に対し行ったアンケート調査をもとに、魚介類の調達方針の持続可能性を評価する「お魚スーパーマーケットランキング」の第5版を発表した際のブリーフィング資料です。

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ランキングの主な結果

  • ランキング結果：1位イオン（48.45ポイント）、2位イトーヨーカドー（40.78ポイント）、3位西友（32.95ポイント）、4位ユニー（32.10ポイント）、5位ダイエー（29.36ポイント）（注2）
  • 今後の課題：商品のトレーサビリティーを取引先からの情報に依存しており、独自の取り組みを強化するとともに、行政やサプライチェーン全体に改善を要求する積極性が必要。
  • 首位イオン：魚種別の資源量を詳細に把握し、認証商品コーナーの常設や、産卵期の太平洋クロマグロの取扱量削減など、具体的な取り組みが他の4社を大きく引き離す要因となる。
  • 最下位ダイエー：2015年1月にイオンの完全子会社となり調達方針はそれに準ずるが、今も残るダイエー店舗での仕入れがイオン調達方針を遵守しているかの根拠は明示されていない。