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#プラスチック #森林 リユース・レボリューション ー プラスチック汚染をとめよう

プラスチックや紙を使い捨てずに、何度も繰り返し使え…

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今年もBreak Free From Plasticの調査によって、世界の「プラスチック汚染企業」トップが明らかになりました。

この調査は、世界1900以上の団体と個人が参加するBreak Free From Plasticが毎年行っているものです。3年目の今年は、世界55カ国から346,494個のプラスチックを回収し、それらをブランドごとに集計しました。*1

その結果、コカコーラ、ペプシコ、ネスレが3年連続で不名誉なトップ3を独占。

タイで行われたブランド調査(2020)

この状況を受けて、Break Free From Plasticの参加団体は、こうした多国籍企業に対して使い捨てプラスチック容器包装への依存からの脱却と、化石燃料使用からの撤退を改めて求めています。

そうは言っても、企業も色々取り組んでいるのでは?

実は、コカコーラ、ペプシコ、ネスレなどの大手消費財メーカーは、プラスチック危機について言及はしながらも、本質的な対策は全くと言っていいほど進んでいません。これらの企業はエレンマッカーサー財団の「The New Plastics Economy Global Commitment(仮訳:新プラスチックエコノミーグローバル宣言)」に署名をしており、先日、企業の取り組み進捗についての報告が発表されました。*2 しかし、ここでも対策が進んでいないことが明らかになっています*3。また、署名企業全体でも2018年〜2019年にかけて、なんと、わずか0.1%しかバージンプラスチック(再生資源ではなく、新しい原料)を減らすことができていないのです。*4

根本的な対策からは程遠く

ある製品の「リサイクル率を●●%に高めます」「紙素材に変えます」などの取り組みは限定的な効果しかなく、場合によってはこの対策自体が熱帯雨林の伐採や新たな環境問題を産むリスクもあります。*5 いま求められていることは、使い捨て容器包装そのものからの脱却を目指し、リユース・リフィルによる販売システムを当たり前にしていくことです。*6 しかし、これら企業の取り組みはそれとは逆の方向に向かっています。

海に浮かぶスパゲティーソースのサシェ(フィリピン)

例えば、リサイクルが困難なサシェと呼ばれる小袋の包装製品の販売を、多国籍企業は引き続き途上国のマーケットに投入し、販売量を増やし続けています。*7 小袋製品は、フィリピンでは毎日1億6千万個消費されており、家庭ごみの半分を占めます。*8 こうした大量の小袋ごみなどが環境中に流れ出しフィリピンなどの国々を汚染し続けているのです。今回のブランド調査でも、一番多く見つかった種類のプラスチックはサシェで、6万個以上にも上りました。サシェなどのプラスチックの容器包装は、一般に便利で安いものとして販売されてきましたが、私たちの環境や地域社会に与える汚染被害のコストが、単に企業側によって支払われてこなかっただけであって、途上国などが実際のコスト(犠牲)を払わされているのです。

今の対策では、海ごみは大幅に増え続ける現実

抜本的な対策が必要とされている今でも、石油・化学業界はプラスチック増産への投資を計画しており、大手消費財メーカーなどの多国籍企業はこうした化石燃料業界とタッグを組んでいます*9

プラスチック容器包装の生産は、このままでは2030年頃までに2倍になり、2050年には4倍になってしまうとも予測されています。*10 また、今夏に出た米NGOのThe Pew Charitable Trustsの報告書によると*11、このまま何も対策をしなかった場合、2040年にはプラごみの海への流出が今の3倍の2900万トンに増えてしまうという衝撃的な試算が出ています。さらに衝撃的なのが、世界中の企業や政府の現状のプラ対策が仮りに上手く行った場合でも、2900万トンのうちわずか7%しか海への流出が減らないという報告です。

抜本的な対策を実現するために

英スーパーマーケットのWaitroseによる、裸売りや量り売りを行う「Unpacked」の取り組み。

今回のブランド調査は、使い捨て容器包装の大幅削減とビジネスモデルの転換から目を背け続ける企業に対して、改めて現実を突き付ける機会となりました。しかし、私たちにはもう時間が残されていません。解決に向けた大きな変化をつくっていくには、私たち市民の力がなければ実現しません。3.5%の人たちが本気で行動すれば社会は変わると言われています。*12 そして、私たちの社会を変えていくために、日本でもあなたにできることがたくさんあります。今このブログを読んでいる皆さん、リユースレボリューションに参加しませんか? 日本、そして世界で変化を起こすために、一緒に企業や政府に声を上げましょう。