私たちは毎日、大気に包まれ、水を飲み、ごはんを食べて過ごします。 その空気や水、食べ物をはぐくむ地球が有害物質で汚染されたら、私たちの体も影響を受けます。私たちは自然の一部であって、切り離されてはいないのです。
よりクリーンで、健康的な代替案はすでに存在します。政府や企業に、経済的利益を優先させるのではなく、健康的な未来を一緒につくるよう、伝えましょう。
ロンドンの国際海事機関（IMO）本部で開催されているロンドン…
国際環境 NGO グリーンピース・ジャパン（東京都新宿区、以…
8月 2019
Tokyo, 20 August 2019 – …
7月 2018
7年前、私たちは「デトックス・マイ・ファッション」（Detox My Fashion）というキャンペーンを世界の衣料品ブランドに対してはじめました。衣料品の生産に使用された有害化学物質で、河川や海が汚染されることを止めるのが目的です。
7月 2018
国際環境NGOグリーンピースは7月12日（イギリス時間）、大手衣料品ブランドを展開する企業等80社を調査し、有害化学物質の使用・排出ゼロに向け大きく進歩していることを報告するレポートを発表しました（注1）。
3月 2018
This comprehensive survey repo…
2月 2018
国際環境 NGO グリーンピース・ジャパン（東京都新宿区、以下グリーンピース）は16日、先月6日に東シナ海で貨物船と衝突し、漂流後に沈没した軽質原油コンデンセート11万1千トンを積んでいた石油タンカー「Sanchi」から流出したと思われる油が、鹿児島県トカラ列島の宝島周辺の海域に漂流したことを受け、日本の関連省庁に対し、中長期的なモニタリング体制の構築などを求める要望書を提出しました（注1）。
2月 2018
国際環境NGOグリーンピース・ノルディックとノルウェー最大の環境NGOネイチャーアンドユースは、本日2月5日、ノルウェー政府の北極圏における新たな石油掘削に対する裁判を最高裁に上訴することを発表しました。
2月 2018
国際環境NGOグリーンピース・インターナショナル（本部）は本日2月2日、鹿児島県トカラ列島の宝島などの海に油のようなものが漂流しているという報道（注1）をうけ、下記の声明を発表しました。
2月 2018
Tokyo, 2 February 2018 – In relation to the oil spill from the Sanchi oil tanker, oil may have now reached the Japanese island of Takarajima as of 28 January,…
1月 2018
中国国家海洋局は、中国上海の沖合で今月6日に貨物船と衝突し、漂流後に沈没した石油タンカー「Sanchi」から流出した原油の海面上での拡散範囲は、現段階では前回の報告を大幅に上回る332平方キロメートルにも及んでいると発表しました。
1月 2018
国際環境NGOグリーンピース・ジャパン（東京都新宿、以下グリーンピース）は本日15日、中国上海の沖合で6日に貨物船と衝突して火災が発生したパナマ船籍の石油タンカーが日本近海で沈没したことを受け、下記の声明を発表しました。
11月 2017
本ガイドは、スマートフォン、タブレット型端末、ノートPCといった電子機器製品を製造・販売するグローバルIT企業17社の環境への取り組みを評価した「Guide to Greener Electronics 2017」の日本語版です。
2月 2017
2017年2月6日、ミュンヘンーーGORE-TEX_ 製品を製造するGore Fabrics 社は、本日6日、有害化学物質であるPFCs（フッ素化合物）を撤廃し、より環境に配慮した防水技術に移行することを、欧州最大のアウトドア展示会「ISPO ミュンヘン」で発表しました。国際環境NGOグリーンピースは同展示会で、アウトドア用品でのPFCs使用中止に向けた進展をまとめた『アウトドア業界の PFCs 革命』報告書（注1）を発表しました。 グリーンピースは、2011年の「デトックス・キャンペーン」開始以来、繊維業界にサプライチェーンからの有害化学物質全廃を呼びかけ、優先する化学物質の一つとしてPFCsの排出全廃に取り組んできました。さらに2015年には「デトックス・アウトドア・キャンペーン」を開始し、アウトドアブランドに着目してきました。アウトドア用品には、防水膜と撥水コーティングの製造過程でPFCsが使用されることが知られています。このキャンペーンには数万人のアウトドア愛好家が世界中から参加し、PFCsを使用していないアウトドア用品を求めてきました。 グリーンピース・イタリアの「デトックス・アウトドア・キャンペーン」企業担当リーダーのChiara Campioneは「有害化学物質のない未来のために、私たちとともに声をあげてくれたアウトドア愛好家に感謝します。皆さんがこの勝利の最大の貢献者です。Gore Fabrics 社のサプライチェーンへの影響力によって、有害化学物質のPFCsを使用しないアウトドア製品の幅は大きく広がるでしょう」と述べました。 耐候性技術市場のリーダーであるGore Fabrics 社は、2020年末までにアウトドア用品向けの耐候性ラミネート全般（耐候性ラミネートで作られる製品の85％に相当）から、そして2023年末までに特殊耐候性ラミネート（残りの15％相当）からPFCsを全廃することを約束しました。同社は、消費者製品向けの防水膜と撥水コーティングでより耐候性が優れた新技術を開発し、非フッ素撥水剤とフッ素系撥水剤の両方のオプションを研究します。また、製品ライフサイクルを通じて環境中に排出される有害なPFCsが全廃されることを公式に示しました。 Gore Fabrics 社のサステナビリティ・リーダーのBernhard Kiehl氏は「当社の製品は着用には安全ですが、PFCsによる環境汚染の懸念と、アウトドア市場において環境にやさしい新技術の必要性も認識しています。 この分野での製品リーダーとして、Gore Fabrics社はPFCsを含まない新技術の開発に多額の投資を行うことで、アウトドア産業において有意義な変化を起こす機会を得られたことにわくわくしています」と述べました。 Gore Fabrics 社は、ウェブサイトに「環境問題のPFCsを撤廃する目標とロードマップ」（注2）を発表し、グリーンピース・スイスの報告書に記されているように、実際に”ゲームチェンジャー”になることが期待できます。 ノースフェイス、マムート、サレワなど多くの大手ブランドは今も有害なPFCsを製品に使用していますが、耐候性繊維の大手サプライヤーであるGore Fabrics社の約束により、アウトドア用品での有害なPFCs使用は過去のものとなる可能性もあります。 グリーンピース・イタリアの Campioneは「アウトドア市場__での有害なPFCsを含まない技術への飛躍的なシフトはまだ終わっていませんが、関連するステークホルダーが責任をもって共に行動すれば、ひとつの業界を短期間で変えられることを示しています」と強調しました。 英語のプレスリリースはこちら 注1）『アウトドア業界の…
12月 2016
日本の民間銀行のダコタ・アクセス・パイプラインへの関与を明るみに : 350.org Japan・国際環境NGOグリーンピース・ジャパン#NODAPL合同アクション 本日、国際環境NGO350.orgの日本支部は国際環境NGOグリーンピース・ジャパンとともに、アメリカのダコタ・アクセス・パイプライン（DAPL）建設事業への日本の民間銀行による巨額な支援に焦点をあてた「#NODAPL Japanフォトアクション」を行いました。本アクションは、同事業継続への反対を示すために世界中で行われている連帯アクションの一環として行われました[注１]。 ダコタ・アクセス・パイプラインへの抗議活動は、建設ルート上に居留区のある先住民「スタンディングロック・スー族」が、原油パイプラインの事故による飲料水や農業用水の汚染を懸念して、今年の4月に開始しました。以降、カナダやアメリカ各地から300にのぼる先住民族が団結を示し現地に駆けつけ、またワシントンDCでも抗議活動が行われ、反対運動は瞬く間に広まりました。DAPLの建設計画は人権侵害、環境問題として現在も大手米メディアには大きく取り上げられています。 現地NGO団体の調査により、合計で38の金融機関が今回の建設事業に投資・融資を行っていることが判明しました。日本からは、三菱東京UFJ銀行、みずほ銀行、三井住友銀行、SMBC日興証券が資金を提供をしています。その中でも、みずほ銀行（5億9千万ドル、約661億円）と三菱東京UFJ銀行（5億4千8百万ドル、約614億円）による支援は特に巨額であり、38金融機関の中で1位と2位の座を占めています。 DAPLに資金提供を行っている日本の民間銀行はすべて、関与するプロジェクトにおける環境・社会リスクと影響を特定、評価し、管理するための枠組み、赤道原則（Equator Principles）に署名しています。先住民族の暮らしへの深刻な被害の可能性、そして現地で抗議者に対して行われている暴力的な取り締まりを無視することは、赤道原則に反している行動と言えます。すでににノルウェーの大手DNB銀行は本プロジェクトにより人権侵害が起きてる恐れがあると認め、DAPL建設事業に関わる企業への投資を引き上げました。[注2] この由々しき事態を受けて、350.org Japan とグリーンピース・ジャパンはこの建設プロジェクトへの投資・融資を行っている各銀行宛にダコタ・アクセス・パイプライン事業の支援を直ちに中止することを求めます。また、同2団体は、各銀行の気候変動に関する取り組み、特に気候変動を鑑みたエネルギーセクターへの投資・融資の方針についての面談を依頼する要請書を11月30日に提出しています[注3]。オランダのNGO団体BankTrackにより、同事業への投資・融資をただちに停止するよう求めるレター（420賛同団体が署名）が、DAPLに関わるすべての金融機関に本日付で提出されています[注4]。 さらに、今年の11月4日に発効された新たな気候変動枠組み条約「パリ協定」に含まれた温暖化対策の長期目標（世界の平均気温の上昇を産業革命に比べて1.5度から2度未満に抑える）を守る場合、このような新たな化石燃料開発事業は進められないと指摘されています。国際環境NGO350.orgの日本支部とグリーンピース・ジャパンは、今プロジェクトに関わる各民間銀行が赤道原則とパリ協定に則った投資・融資を行うよう今後も呼びかけ続けます。 [注１] [注2] [注3] ダコタ・アクセス・パイプライン銀行宛の要請書 [注4] 公開書簡:「『ダコタ・アクセス・パイプライン』建設計画に投融資を行う金融機関各位」 —
7月 2016
自分にぴったりのジャケットやスカート、ストールを身に着けると、幸せな気分になりますよね。思わず振り向かれるスタイリッシュな服って憧れます。でも、見た目がステキなだけではなく、環境を汚染しないで作られた服ならどうでしょう？ もっと幸せな気分になりますよね！
7月 2016
国際環境NGOグリーンピースは本日7月5日、大手衣料品ブランドを展開する企業19社の有害化学物質全廃への取り組みを比較した世界ランキング『デトックス・キャットウォーク』を発表しました（注1、2）。 最上位の「先取り前衛ブランド」にはザラ（Zara）を展開するインディテックス、H&M、ベネトンの3ブランドが位置付けられ、グリーンピースと合意した2020年までの有害化学物質全廃に向けて順調に取り組みを進めていることを評価しました。一方、ヴィクトリアズ・シークレット、エスプリ、ナイキ、李寧（リーニン）の4ブランドは有害化学物質全廃のために必要な措置を取っていないため、最下位グループとなりました。日本企業ではユニクロを展開するファーストリテイリングが3グループ中2番目の「進化系ファッションブランド」に位置付けられ、同グループ12ブランド中上位5ブランドの一つに評価されました。同社は、2020年1月1日までに事業活動における有害化学物質を全廃することを、グリーンピースと合意しています。 本ランキングは、衣料品ブランドを「先取り前衛ブランド」「進化系ファッションブランド」「NGファッションブランド」の3グループに分類し、各社の有害化学物質全廃への取り組み状況を消費者に分かりやすく示したものです。主な評価基準は、製品と製造工程における有害化学物質排出の2020年までの全廃を進めているか、PFCs（フッ素化合物）などの有害化学物質削減とより有害性の低い物質への代替に力を入れているか、排出している化学物質とサプライヤーの情報を公開しているかの3点です。 「進化系ファッションブランド」内下位のアディダス、バーバリー、リーバイス、Primark、プーマ、及び「NGファッションブランド」のヴィクトリアズ・シークレット、エスプリ、ナイキ、李寧（リーニン）は、有害化学物質の禁止が十分ではありません。上記ブランドは有害化学物質排出ゼログループ「ZDHC」（Zero Discharge of Hazardous Chemicals）の作成した化学物質リストに依存し、このリストにはPFCsやジメチルホルムアミド（DMF）といった溶媒などの化学物質が含まれていないためです。 グリーンピース『デトックス・キャンペーン』リーダーのカーステン・ブローダは、「H&M、ザラ、ベネトンの3社がファッション業界をリードし、有害化学物質全廃の新たな基準を定めたことを歓迎します。3社の貢献により、大規模、中規模に関わらず、ファッション産業において有害化学物質の削減が可能なことが証明されました。今回のランキングでは、繊維業界全体が有害化学物質全廃について十分な取り組みをしていないことが示されました。調査した19社の内、トップグループ3社以外の16社は、情報公開面、または有害化学物質削減でランクを下げています。『2020年までに有害化学物質全廃』という期限まであと3年です。16社は期限に間に合うようスピードを上げる必要があります」と訴えました。 一方、ブローダは「今回の大きな進歩は、熱心に取り組む複数の企業が、自社サプライチェーンをしっかりと公表したことです。完全なサプライヤーリストを公開し、互いの信頼関係の上に成り立つ、長期的な関係がサプライヤーと築かれている傾向があります。これは有害化学物質を全廃する上で極めて重要です」と続けました。 尚、ファーストリテイリング、シー＆エー（C&A）、ジースター・ロゥ（G-Star Raw）、マンゴー、Miroglioは、化学物質の厳しい管理、自社サプライチェーンにおける化学物質使用状況の情報公開が評価され、「進化系ファッションブランド」の中でも上位となりました。ファーストリテイリングの取り組みには進展があるものの、2020年までの全廃を達成するためにはよりスピード感をもった取り組みが必要です。同社は、有害化学物質に『安全基準はない』ことに同意しています。一方、化学物質廃止の期限をより厳格にすることや、同社のサプライヤーが化学物質の代替により力を入れるといった取り組みはさらに加速することができます。 ブローダは「ファーストリテイリングは現時点で製品の98%がPFCs不使用となったものの、100%に達するにはあと1年を要するとしています。しかし元々の全廃達成目標期限は2016年7月でした。ファーストリテイリングは、製品ごとのPFCs使用有無の情報を顧客に伝え、サプライヤーには有害物質全廃の進捗状況を報告させる必要があります」と訴えました。 グリーンピースの『デトックス・キャンペーン』は、有害化学物質が河川や水質を汚染していることから、衣料品ブランドにサプライチェーンでの有害化学物質使用状況の情報公開と、2020年までの有害化学物質の全廃を求めています。水質汚染の解決は喫緊の課題となっています。中国などの繊維生産国では地下水の80%以上が安全に飲めなくなっています。中国の水資源省の今年の分析によると、中国の井戸水の5分の4が汚染のため安全でなく、繊維産業は水質汚染を招く大きな産業の一つです（注4）。企業による動きは、生産国における政策変更に拍車をかけました。中国では「第12次五カ年計画：化学物質による環境リスクの予防・管理」（注5）に、繊維産業で使用されるPFCs、ノニルフェノール類及びフタル酸エステル類などの有害化学物質が規制リストに加えられました。
1月 2016
スイスからこんにちは。「デトックス・アウトドア」プロジェクトリーダーのMirjam Koppです。 グリーンピースは昨年9月、大手アウトドアブランドが有害化学物質のPFCs（フッ素化合物）を製造過程で使用しているかどうか調査をしました。ほとんどのアウトドアブランドがPFCsの使用を認めましたが、どの製品にPFCsが使われているかについては明らかにしませんでした。
4月 2014
花から花へと移り、花粉を運ぶみつばちは、私たちの食べる農作物の生産を世界中で支えてくれています。農業の大事なパートナーのみつばちが、今世紀に入ってから、大量に姿を消しはじめてしまいました。
1月 2013
あけましておめでとうございます、高田です。新年早々、今後10年の世界を「変える」明るいニュースです！
8月 2011
こんにちは、キャンペーン担当の高田です。8月12日、衣料品の企画、生産、物流、販売を一貫して行うユニクロを展開するファーストリテイリング社が、「危険化学物質」の排出ゼロを目指すと発表しました。グリーンピースは、今回の同社の発表を日本の衣料品メーカーとして画期的なものと歓迎します。また、同社が業界のリーダーとして、このビジョン実現のためにさらに具体的な行動を続けることを期待します。今年7月から、グリーンピースは世界的なスポーツ・衣料品ブランド30数社を巻き込んで、有害化学物質による水汚染をなくしていく、”デトックス・ウォーター”キャンペーンを展開しています。7月13日、グリーンピースは、アディダスやナイキなど世界的なスポーツ用品メーカーやH&Mやユニクロなど大手衣料品メーカーと取引実績のある、中国の繊維加工工場2か所で採取した排水サンプルから、残留性や生物濃縮性のある重金属や環境ホルモンなどの有害化学物質が検出されたことを明らかにしました。詳しくは→レポート「ダーティーランドリー」（英文）。さらに、8月23日には新しいレポート「ダーティーランドリー２」を発行。こうした世界的なスポーツ・衣料品ブランドのうち15社の製品を検査した結果、78サンプル中52サンプルから有害化学物質（ノニルフェノールエトキシレート）を検出したことを発表しました。ユニクロ（株式会社ファーストリテイリング）は、唯一の日本企業として、キャンペーン対象となっており、これまで担当の方と話し合いを重ねてきました（夏休み返上で対応くださった担当の方に感謝です）。すでにお伝えしているプーマの「2020年ゼロ排出宣言」に加え、世界最大のスポーツウェアブランドのナイキも8月17日にデトックス宣言を発表。2020年までにナイキのサプライチェーン全体で、製品ライフサイクルの全般において、すべての有化学物質の排出をゼロにし、生産過程で使用し排出される化学物質の量を、生産拠点ごとに公表することを、顧客に約束しました。製造工程のどこで、どんな有害化学物質がどれくらい使われ、どのように排出されているのか――その全体像をつかむことは簡単なことではありません。問題解決のためには、企業がサプライチェーン全体をとおして有害な化学物質の使用を監視・削減しながら、最終的には“排出ゼロ”、つまり使用を中止し代替していくための包括的な管理ポリシーが必要です。そして、その第一歩は、有害化学物質の排出ゼロをめざすとビジョンを発表すること。また、いつまでに、どうやってそのビジョンを実現するかを具体的に公表することが大切です。プーマやナイキは『2020年までに有害化学物質ゼロ宣言』をし、大手グローバル企業としての製品の製造過程にも責任をもつことを顧客に約束しました。ユニクロの発表も、日本有数の衣料品ブランドとして、中国などアジアでの環境汚染を減らす意義深い一歩です。同社が宣言をいかにすばやく実行に移していくか、今後の取り組みがますます注目されます。デトックスキャンペーンでは、独自の調査、レポート発表、企業との直接交渉、そして世界中の顧客への呼びかけをとおして、有害化学物質による汚染のない未来へとまた歩みを進めることができました。こうしたキャンペーンを展開できることは、企業や政府から財政的に完全に独立しているグリーンピースの持ち味だと思います。日ごろより会員としてサポートしてくださる個人のみなさま、どうもありがとうございます！今後も、デトックスプレーヤーたちの熱いプレーと、グリーンピースの活動にどうぞご注目ください。(上部写真： まだ「デトックス宣言」を発表していないアディダス社の店舗前にて。(c) Clement Tang / Greenpeace）
4月 2011
Pilot investigation of food pr…
