#有害物質
私たちは毎日、大気に包まれ、水を飲み、ごはんを食べて過ごします。 その空気や水、食べ物をはぐくむ地球が有害物質で汚染されたら、私たちの体も影響を受けます。私たちは自然の一部であって、切り離されてはいないのです。
よりクリーンで、健康的な代替案はすでに存在します。政府や企業に、経済的利益を優先させるのではなく、健康的な未来を一緒につくるよう、伝えましょう。
私たちは毎日、大気に包まれ、水を飲み、ごはんを食べて過ごします。 その空気や水、食べ物をはぐくむ地球が有害物質で汚染されたら、私たちの体も影響を受けます。私たちは自然の一部であって、切り離されてはいないのです。
よりクリーンで、健康的な代替案はすでに存在します。政府や企業に、経済的利益を優先させるのではなく、健康的な未来を一緒につくるよう、伝えましょう。
ぜひグリーンピースと一緒に、行動してください。
9月 2021
ジョニー・デップ製作/主演最新作『MINAMATAーミナマター』 映画の公開を記念して公開翌日の9/24(金)18:45より 『MINAMATAーミナマター』とグリーンピース・ジャパンのコラボトークイベントを開催します！映画を観た方もこれからご覧になる方もお楽しみ頂ける、環境正義や公害と私たちの未来について考える1時間の生配信イベントです。
8月 2021
『The Story of Plastic』は、プラスチック汚染による深刻な環境被害・健康被害や、"リサイクル神話"について学べるドキュメンタリー映画です。この映画を観る方法や、上映会の開催方法についてご紹介します。
4月 2021
Tokyo, 12 April, 2021 – …
4月 2021
日本の食と農の政策が、ポジティブな方向に動き出しています。農林水産省は今年の3月に、2050年までに有機農業の農地を全体の25%に増やす目標を含む、新たな農業戦略（「みどりの食料システム戦略」）を発表しました
12月 2020
エシカルな洋服、サステナブルな洋服ってどういう洋服を指すのでしょうか？ 大量に生産されて、世界中で手ごろな価格で買える洋服もエシカル？
12月 2020
今年も世界中でブランド調査が行われ、Break Free From Plasticによって「プラスチック汚染企業」ランキングが発表されました。
11月 2020
以下のオンライン連続シリーズ GPJ【環境ニュース＆トーク】…
11月 2020
続けていきたいモノやコトを物語として、五感で体験する場所」を…
11月 2020
お手軽なファストファッションの裏側にある、深刻な人権侵害や環…
11月 2020
身近な大手ブランドの衣服は、多くの場合、途上国の繊維工場に外注して作られています。今から約10年前、そうした地域は規制が不十分で、繊維工場の有害化学物質を含む排水が河川を汚染し、人々の健康を脅かしていました。
10月 2020
本報告書2点は、グリーンピース・ドイツが2016年、2018…
10月 2020
Tokyo, 23 October 2020 –…
10月 2020
国際環境NGOグリーンピース・ジャパン（東京都新宿区）とグリ…
8月 2020
シルクのような砂のビーチ、美しい山々、滝、熱帯雨林、さらには野生生物が生息するとても美しいターコイズブルーの海 － それが私の島です。
8月 2020
Tokyo, 25th August 2020 – Gree…
8月 2019
Tokyo, 20 August 2019 – …
7月 2018
7年前、私たちは「デトックス・マイ・ファッション」（Detox My Fashion）というキャンペーンを世界の衣料品ブランドに対してはじめました。衣料品の生産に使用された有害化学物質で、河川や海が汚染されることを止めるのが目的です。
7月 2018
国際環境NGOグリーンピースは7月12日（イギリス時間）、大手衣料品ブランドを展開する企業等80社を調査し、有害化学物質の使用・排出ゼロに向け大きく進歩していることを報告するレポートを発表しました（注1）。
3月 2018
This comprehensive survey repo…
2月 2018
国際環境 NGO グリーンピース・ジャパン（東京都新宿区、以下グリーンピース）は16日、先月6日に東シナ海で貨物船と衝突し、漂流後に沈没した軽質原油コンデンセート11万1千トンを積んでいた石油タンカー「Sanchi」から流出したと思われる油が、鹿児島県トカラ列島の宝島周辺の海域に漂流したことを受け、日本の関連省庁に対し、中長期的なモニタリング体制の構築などを求める要望書を提出しました（注1）。
2月 2018
国際環境NGOグリーンピース・ノルディックとノルウェー最大の環境NGOネイチャーアンドユースは、本日2月5日、ノルウェー政府の北極圏における新たな石油掘削に対する裁判を最高裁に上訴することを発表しました。
2月 2018
Tokyo, 2 February 2018 – In relation to the oil spill from the Sanchi oil tanker, oil may have now reached the Japanese island of Takarajima as of 28 January,…
2月 2018
国際環境NGOグリーンピース・インターナショナル（本部）は本日2月2日、鹿児島県トカラ列島の宝島などの海に油のようなものが漂流しているという報道（注1）をうけ、下記の声明を発表しました。
1月 2018
中国国家海洋局は、中国上海の沖合で今月6日に貨物船と衝突し、漂流後に沈没した石油タンカー「Sanchi」から流出した原油の海面上での拡散範囲は、現段階では前回の報告を大幅に上回る332平方キロメートルにも及んでいると発表しました。
1月 2018
国際環境NGOグリーンピース・ジャパン（東京都新宿、以下グリーンピース）は本日15日、中国上海の沖合で6日に貨物船と衝突して火災が発生したパナマ船籍の石油タンカーが日本近海で沈没したことを受け、下記の声明を発表しました。
11月 2017
本ガイドは、スマートフォン、タブレット型端末、ノートPCといった電子機器製品を製造・販売するグローバルIT企業17社の環境への取り組みを評価した「Guide to Greener Electronics 2017」の日本語版です。
2月 2017
2017年2月6日、ミュンヘンーーGORE-TEX_ 製品を製造するGore Fabrics 社は、本日6日、有害化学物質であるPFCs（フッ素化合物）を撤廃し、より環境に配慮した防水技術に移行することを、欧州最大のアウトドア展示会「ISPO ミュンヘン」で発表しました。国際環境NGOグリーンピースは同展示会で、アウトドア用品でのPFCs使用中止に向けた進展をまとめた『アウトドア業界の PFCs 革命』報告書（注1）を発表しました。 グリーンピースは、2011年の「デトックス・キャンペーン」開始以来、繊維業界にサプライチェーンからの有害化学物質全廃を呼びかけ、優先する化学物質の一つとしてPFCsの排出全廃に取り組んできました。さらに2015年には「デトックス・アウトドア・キャンペーン」を開始し、アウトドアブランドに着目してきました。アウトドア用品には、防水膜と撥水コーティングの製造過程でPFCsが使用されることが知られています。このキャンペーンには数万人のアウトドア愛好家が世界中から参加し、PFCsを使用していないアウトドア用品を求めてきました。 グリーンピース・イタリアの「デトックス・アウトドア・キャンペーン」企業担当リーダーのChiara Campioneは「有害化学物質のない未来のために、私たちとともに声をあげてくれたアウトドア愛好家に感謝します。皆さんがこの勝利の最大の貢献者です。Gore Fabrics 社のサプライチェーンへの影響力によって、有害化学物質のPFCsを使用しないアウトドア製品の幅は大きく広がるでしょう」と述べました。 耐候性技術市場のリーダーであるGore Fabrics 社は、2020年末までにアウトドア用品向けの耐候性ラミネート全般（耐候性ラミネートで作られる製品の85％に相当）から、そして2023年末までに特殊耐候性ラミネート（残りの15％相当）からPFCsを全廃することを約束しました。同社は、消費者製品向けの防水膜と撥水コーティングでより耐候性が優れた新技術を開発し、非フッ素撥水剤とフッ素系撥水剤の両方のオプションを研究します。また、製品ライフサイクルを通じて環境中に排出される有害なPFCsが全廃されることを公式に示しました。 Gore Fabrics 社のサステナビリティ・リーダーのBernhard Kiehl氏は「当社の製品は着用には安全ですが、PFCsによる環境汚染の懸念と、アウトドア市場において環境にやさしい新技術の必要性も認識しています。 この分野での製品リーダーとして、Gore Fabrics社はPFCsを含まない新技術の開発に多額の投資を行うことで、アウトドア産業において有意義な変化を起こす機会を得られたことにわくわくしています」と述べました。 Gore Fabrics 社は、ウェブサイトに「環境問題のPFCsを撤廃する目標とロードマップ」（注2）を発表し、グリーンピース・スイスの報告書に記されているように、実際に”ゲームチェンジャー”になることが期待できます。 ノースフェイス、マムート、サレワなど多くの大手ブランドは今も有害なPFCsを製品に使用していますが、耐候性繊維の大手サプライヤーであるGore Fabrics社の約束により、アウトドア用品での有害なPFCs使用は過去のものとなる可能性もあります。 グリーンピース・イタリアの Campioneは「アウトドア市場__での有害なPFCsを含まない技術への飛躍的なシフトはまだ終わっていませんが、関連するステークホルダーが責任をもって共に行動すれば、ひとつの業界を短期間で変えられることを示しています」と強調しました。 英語のプレスリリースはこちら 注1）『アウトドア業界の…
12月 2016
日本の民間銀行のダコタ・アクセス・パイプラインへの関与を明るみに : 350.org Japan・国際環境NGOグリーンピース・ジャパン#NODAPL合同アクション 本日、国際環境NGO350.orgの日本支部は国際環境NGOグリーンピース・ジャパンとともに、アメリカのダコタ・アクセス・パイプライン（DAPL）建設事業への日本の民間銀行による巨額な支援に焦点をあてた「#NODAPL Japanフォトアクション」を行いました。本アクションは、同事業継続への反対を示すために世界中で行われている連帯アクションの一環として行われました[注１]。 ダコタ・アクセス・パイプラインへの抗議活動は、建設ルート上に居留区のある先住民「スタンディングロック・スー族」が、原油パイプラインの事故による飲料水や農業用水の汚染を懸念して、今年の4月に開始しました。以降、カナダやアメリカ各地から300にのぼる先住民族が団結を示し現地に駆けつけ、またワシントンDCでも抗議活動が行われ、反対運動は瞬く間に広まりました。DAPLの建設計画は人権侵害、環境問題として現在も大手米メディアには大きく取り上げられています。 現地NGO団体の調査により、合計で38の金融機関が今回の建設事業に投資・融資を行っていることが判明しました。日本からは、三菱東京UFJ銀行、みずほ銀行、三井住友銀行、SMBC日興証券が資金を提供をしています。その中でも、みずほ銀行（5億9千万ドル、約661億円）と三菱東京UFJ銀行（5億4千8百万ドル、約614億円）による支援は特に巨額であり、38金融機関の中で1位と2位の座を占めています。 DAPLに資金提供を行っている日本の民間銀行はすべて、関与するプロジェクトにおける環境・社会リスクと影響を特定、評価し、管理するための枠組み、赤道原則（Equator Principles）に署名しています。先住民族の暮らしへの深刻な被害の可能性、そして現地で抗議者に対して行われている暴力的な取り締まりを無視することは、赤道原則に反している行動と言えます。すでににノルウェーの大手DNB銀行は本プロジェクトにより人権侵害が起きてる恐れがあると認め、DAPL建設事業に関わる企業への投資を引き上げました。[注2] この由々しき事態を受けて、350.org Japan とグリーンピース・ジャパンはこの建設プロジェクトへの投資・融資を行っている各銀行宛にダコタ・アクセス・パイプライン事業の支援を直ちに中止することを求めます。また、同2団体は、各銀行の気候変動に関する取り組み、特に気候変動を鑑みたエネルギーセクターへの投資・融資の方針についての面談を依頼する要請書を11月30日に提出しています[注3]。オランダのNGO団体BankTrackにより、同事業への投資・融資をただちに停止するよう求めるレター（420賛同団体が署名）が、DAPLに関わるすべての金融機関に本日付で提出されています[注4]。 さらに、今年の11月4日に発効された新たな気候変動枠組み条約「パリ協定」に含まれた温暖化対策の長期目標（世界の平均気温の上昇を産業革命に比べて1.5度から2度未満に抑える）を守る場合、このような新たな化石燃料開発事業は進められないと指摘されています。国際環境NGO350.orgの日本支部とグリーンピース・ジャパンは、今プロジェクトに関わる各民間銀行が赤道原則とパリ協定に則った投資・融資を行うよう今後も呼びかけ続けます。 [注１] [注2] [注3] ダコタ・アクセス・パイプライン銀行宛の要請書 [注4] 公開書簡:「『ダコタ・アクセス・パイプライン』建設計画に投融資を行う金融機関各位」 —
7月 2016
Radiation along Fukushima rive…